大きな利益を求めて新興国株に投資をしようと考えられている方は、
まず新興国への投資信託に投資する方が多いのではないでしょうか。
私はこのブログを通じて、あらゆる国の経済・財政・政治と株式市場、
更に投資信託についても分析してきました。
今回は総集編として新興国の投資信託についてメリット・デメリットと、
新興国投資において投資信託より魅力的な投資方法について記載していきたいと思います。
基礎知識はこちらから⇒
新興国投資信託のメリット
新興国投資信託へ投資するメリットについては、
自分で銘柄を分析する手間を省くことの一点につきます。
日本株ですら分析するには多少なりとも専門知識がいりますし、
経験が必要となってきます。
新興国の銘柄については、データを取ってくることがそもそも難しく、
更に企業の決算資料やプレゼン資料も現地語やよくて英語となっており、
分析することが非常に困難なことは言うまでもありません。
しかし、新興国投資信託に預け入れるからといって全てプロに任せられるから安心かといえば、
全くそういうわけではありません。
どの分野に投資するのかという最も重要な投資判断を自分で下さないといけないのです。
新興国全体の投資信託に投資を行うのか、個別の国に投資するならどの国に投資をするべきかを考えないといけないのです。
新興国投資信託のデメリット①：新興国全体の投資信託は成長国の組み入れ比率が低い
まず、どの国に投資をすればいいのか分からないから、
とりあえず新興国株式市場全体に投資を行っている投資信託に投資をしようと考えられる方が多いのではないでしょう。
しかし新興国全体に投資をする投資信託の場合、
全ての投資信託がMSCIエマージングマーケットインデックスやFTSEエマージングインデックスに連動するよう組成されています。
両者は世界標準として用いられる代表的な新興国株式の指数です。
日本でいうTOPIXのような時価総額加重平均と同じで、
新興国の株式市場の中で時価総額が大きいものから順に時価総額に応じた比率で組み入れる指数となっています。
時価総額というのは、株価×発行済株式数であらわされ企業をいくらで購入できるかという規模を表す指標です。
では新興国企業の中で時価総額が大きい企業はどのような国に存在しているでしょうか？
おそらく想像はついていると思いますが、起業の時価総額は経済発展に応じて大きくなるので、
新興国の中で大きな時価総額を有する企業は既にある程度成長した新興国に存在しているのです。
例としてFTSEエマージングインデックスの国別構成比率をご覧ください。
参照：FTSE
中国と台湾だけで50%弱、更に南アフリカ・ブラジル・ロシアを合わせると66%に上る比率となっています。
MSCIエマージングマーケットインデックスは更に韓国が加わり、これらの国で70%を超える構成比率となっています。
インドを除くBRICS(ブラジル、ロシア、南アフリカ)や韓国や台湾といった東アジアの国々は、
既に成長がある程度終了し、低成長に向かっている国や政治的に問題を抱えており経済が混迷している国となっているのです。
【2021年最新版】新興国株式の今後の見通しを詳しく解説！経済成長に伴い現在割安な株式も大きな伸びが期待できるか？
成長力が高い新興国に投資を行い高い利益を得ようと思ったところ、
あろうことか経済成長があまり見込まれない魅力の低い国に投資する結果となってしまうのです。
この5年間でいうと米国より低く、日本とほぼ同等か若干低いパフォーマンスとなってしまっています。
新興国全体に投資を行う投資信託については、どれも似通っていますが、
指数への連動度合い・手数料に若干の差がありますので興味のある方は参考にしてみて下さい。
新興国投資信託のデメリット②：成長力が高く魅力的な国は既に割安ではない
皆さん例えば百貨店にいったとしましょう。
そこで高級時計店のROLEXに入って非常に高品質の時計が500万円で売られていたらどう思いますか??
確かに高級品で、出来れば手に入れたいけど正直高くて買うかと言われると、
富裕層ではない限り買うという決断にはならないかと思います。
では同じ時計が30万円で売られていたら、目の色を変えて購入する決断をする方も多いと思います。
新興国でも同じで、インドやフィリピン、ベトナムのような誰の目からみても魅力的な新興国は、
既に株式市場に投資する手段があり、日米欧のような先進国から資金が流入し、
PERが20倍を超えるような割高な水準になっているのです。
魅力的ゆえに皆が買いたいと思うので、値段が自然と上昇していくわけです。
先程の例でいうと500万円のROLEXの時計ということですね。
本当に新興国で大きな利益を狙うのであれば成長力が高い魅力的な新興国を、
割安な価格で購入することが重要になってきます。
成長力が高く割安な価格で購入する方法については追って説明させて頂きます。
新興国投資信託のデメリット③：相対的に高い手数料
今まで様々な国に投資する投資信託を当ブログで分析してまいりましたが、
新興国の個別の国に投資を行う投資信託は購入手数料が3%、
更に年間かかる信託手数料が年率2%と投資信託の中で、かなり高い手数料体系となっています。
新興国投資信託の手数料が高い要因はいくつか考えられます。
現地市場に投資する際の為替手数料(売買レート差)がかかる為といった理由や
直接現地市場にアクセスできず米国市場を介して投資している(ADR)為、といった場合もあれば、
現地の投資信託組成会社に実質的に運用を任せている為に現地と日本の運用会社で二重で手数料が発生、
といった要因のものもあり一概に理由はありませんが、総じて高くなってしまっているのです。
購入した時に5%、以降たとえ運用成績がマイナスになっても2%程度の手数料が毎年発生することは、
念頭においておいた方がよいでしょう。
最も魅力的な成長力が高く割安な新興国の条件とは??
先程既に魅力的な成長力を誇る新興国は既に資金が流入し割高水準であると申し上げました。
では魅力的であるにも関わらず、割高な新興国はどのような条件下で存在するかという点を解き明かしたいと思います。
直近まで制裁が課されていて解除されたという理由や直近まで政治が混乱していたが混乱が収束したような国では、
今後成長が非常に見込まれるにも関わらず、割安に放置されている傾向にあります。
理由としては、
- 外国人が投資できる環境が整備途中
- 既に危機は脱しているのに、不安でまだ本格的に資金が流入していない
等が挙げられます。
例えばわかりやすい例でいうとパキスタンがあります。
パキスタンは核の保有関係の制裁を1999年~2003年まで課されていました。
パキスタンとえば領土問題でインドともめているのですが、インドへのけん制もこめて1998年に核実験を実施しました。
核実験が国際社会の逆鱗にふれ日米から経済制裁を受けることになりました。
➢1998年 核実験の実施
➢1999年 日米による経済制裁開始
➢2001年 経済制裁解除を検討
➢2003年 経済制裁解除
5年間の経済制裁が解除された時には割安に放置されていたこと、
人口ピラミッドの形状上も経済成長が加速し10%程度の成長率を誇っていたことから、
2003年の制裁解除からリーマンショックまでの5年で5倍以上に株価は成長しました。
更にそこからリーマンショックで世界同時株安となった影響で、株価は下落しましたが、
その後2012年にはじめてETFが組成されたことを契機に株価は更に上昇し4倍以上に成長していきました。
既にETFが組成されている国では資金が流入してしまっているので、
つまり成長力が高いにも関わらず、一時的な要因で株価が下落し、
更にまだETFが組成されていない国に投資を行うことが出来れば大きな利益を獲得することが出来るのです。
最も魅力的な新興国に投資するおすすめ手法を紹介
先ほど説明したような新興国では外国人への門戸が開かれているものの、
未だ外国人投資家を受け入れる素地ができていないという市場が多いのです。
そのような市場はまだまだ大きな値上がりが見込めません。
最も値上がりが見込める新興国は経済成長力が高い新興国で株式市場が整備されているにもかかわらず、割安に放置されている国です。
私が投資を行っているオリエント・マネジメントではまさに経済成長力が高くて株式市場が整備されているにもかかわらず、株式が割安に放置されている中国に投資を行っています。
そのため、高い利益の獲得が見込まれるのです。
詳しくは以下をご覧いただければと思います。
↓↓↓
【オリエント・マネジメント】今株価が飛翔の時を迎える「中国」にリアルな情報を基に投資するヘッジファンド「Orient Management」を徹底評価！
それはより良い投資Lifeを！！
新興国投資信託・ETF解説
新興国投資信託のメリット・デメリットとおすすめの投資手法を紹介
大きな利益を求めて新興国株に投資をしようと考えられている方は、
まず新興国への投資信託に投資する方が多いのではないでしょうか。
私はこのブログを通じて、あらゆる国の経済・財政・政治と株式市場、
更に投資信託についても分析してきました。
今回は総集編として新興国の投資信託についてメリット・デメリットと、
新興国投資において投資信託より魅力的な投資方法について記載していきたいと思います。
基礎知識はこちらから⇒
Contents
新興国投資信託のメリット
新興国投資信託へ投資するメリットについては、
自分で銘柄を分析する手間を省くことの一点につきます。
日本株ですら分析するには多少なりとも専門知識がいりますし、
経験が必要となってきます。
新興国の銘柄については、データを取ってくることがそもそも難しく、
更に企業の決算資料やプレゼン資料も現地語やよくて英語となっており、
分析することが非常に困難なことは言うまでもありません。
しかし、新興国投資信託に預け入れるからといって全てプロに任せられるから安心かといえば、
全くそういうわけではありません。
どの分野に投資するのかという最も重要な投資判断を自分で下さないといけないのです。
新興国全体の投資信託に投資を行うのか、個別の国に投資するならどの国に投資をするべきかを考えないといけないのです。
新興国投資信託のデメリット①：新興国全体の投資信託は成長国の組み入れ比率が低い
まず、どの国に投資をすればいいのか分からないから、
とりあえず新興国株式市場全体に投資を行っている投資信託に投資をしようと考えられる方が多いのではないでしょう。
しかし新興国全体に投資をする投資信託の場合、
全ての投資信託がMSCIエマージングマーケットインデックスやFTSEエマージングインデックスに連動するよう組成されています。
両者は世界標準として用いられる代表的な新興国株式の指数です。
日本でいうTOPIXのような時価総額加重平均と同じで、
新興国の株式市場の中で時価総額が大きいものから順に時価総額に応じた比率で組み入れる指数となっています。
時価総額というのは、株価×発行済株式数であらわされ企業をいくらで購入できるかという規模を表す指標です。
では新興国企業の中で時価総額が大きい企業はどのような国に存在しているでしょうか？
おそらく想像はついていると思いますが、起業の時価総額は経済発展に応じて大きくなるので、
新興国の中で大きな時価総額を有する企業は既にある程度成長した新興国に存在しているのです。
例としてFTSEエマージングインデックスの国別構成比率をご覧ください。
参照：FTSE
中国と台湾だけで50%弱、更に南アフリカ・ブラジル・ロシアを合わせると66%に上る比率となっています。
MSCIエマージングマーケットインデックスは更に韓国が加わり、これらの国で70%を超える構成比率となっています。
インドを除くBRICS(ブラジル、ロシア、南アフリカ)や韓国や台湾といった東アジアの国々は、
既に成長がある程度終了し、低成長に向かっている国や政治的に問題を抱えており経済が混迷している国となっているのです。
【2021年最新版】新興国株式の今後の見通しを詳しく解説！経済成長に伴い現在割安な株式も大きな伸びが期待できるか？
成長力が高い新興国に投資を行い高い利益を得ようと思ったところ、
あろうことか経済成長があまり見込まれない魅力の低い国に投資する結果となってしまうのです。
この5年間でいうと米国より低く、日本とほぼ同等か若干低いパフォーマンスとなってしまっています。
新興国全体に投資を行う投資信託については、どれも似通っていますが、
指数への連動度合い・手数料に若干の差がありますので興味のある方は参考にしてみて下さい。
新興国投資信託のデメリット②：成長力が高く魅力的な国は既に割安ではない
皆さん例えば百貨店にいったとしましょう。
そこで高級時計店のROLEXに入って非常に高品質の時計が500万円で売られていたらどう思いますか??
確かに高級品で、出来れば手に入れたいけど正直高くて買うかと言われると、
富裕層ではない限り買うという決断にはならないかと思います。
では同じ時計が30万円で売られていたら、目の色を変えて購入する決断をする方も多いと思います。
新興国でも同じで、インドやフィリピン、ベトナムのような誰の目からみても魅力的な新興国は、
既に株式市場に投資する手段があり、日米欧のような先進国から資金が流入し、
PERが20倍を超えるような割高な水準になっているのです。
魅力的ゆえに皆が買いたいと思うので、値段が自然と上昇していくわけです。
先程の例でいうと500万円のROLEXの時計ということですね。
本当に新興国で大きな利益を狙うのであれば成長力が高い魅力的な新興国を、
割安な価格で購入することが重要になってきます。
成長力が高く割安な価格で購入する方法については追って説明させて頂きます。
新興国投資信託のデメリット③：相対的に高い手数料
今まで様々な国に投資する投資信託を当ブログで分析してまいりましたが、
新興国の個別の国に投資を行う投資信託は購入手数料が3%、
更に年間かかる信託手数料が年率2%と投資信託の中で、かなり高い手数料体系となっています。
新興国投資信託の手数料が高い要因はいくつか考えられます。
現地市場に投資する際の為替手数料(売買レート差)がかかる為といった理由や
直接現地市場にアクセスできず米国市場を介して投資している(ADR)為、といった場合もあれば、
現地の投資信託組成会社に実質的に運用を任せている為に現地と日本の運用会社で二重で手数料が発生、
といった要因のものもあり一概に理由はありませんが、総じて高くなってしまっているのです。
購入した時に5%、以降たとえ運用成績がマイナスになっても2%程度の手数料が毎年発生することは、
念頭においておいた方がよいでしょう。
最も魅力的な成長力が高く割安な新興国の条件とは??
先程既に魅力的な成長力を誇る新興国は既に資金が流入し割高水準であると申し上げました。
では魅力的であるにも関わらず、割高な新興国はどのような条件下で存在するかという点を解き明かしたいと思います。
直近まで制裁が課されていて解除されたという理由や直近まで政治が混乱していたが混乱が収束したような国では、
今後成長が非常に見込まれるにも関わらず、割安に放置されている傾向にあります。
理由としては、
等が挙げられます。
例えばわかりやすい例でいうとパキスタンがあります。
パキスタンは核の保有関係の制裁を1999年~2003年まで課されていました。
パキスタンとえば領土問題でインドともめているのですが、インドへのけん制もこめて1998年に核実験を実施しました。
核実験が国際社会の逆鱗にふれ日米から経済制裁を受けることになりました。
➢1998年 核実験の実施
➢1999年 日米による経済制裁開始
➢2001年 経済制裁解除を検討
➢2003年 経済制裁解除
5年間の経済制裁が解除された時には割安に放置されていたこと、
人口ピラミッドの形状上も経済成長が加速し10%程度の成長率を誇っていたことから、
2003年の制裁解除からリーマンショックまでの5年で5倍以上に株価は成長しました。
更にそこからリーマンショックで世界同時株安となった影響で、株価は下落しましたが、
その後2012年にはじめてETFが組成されたことを契機に株価は更に上昇し4倍以上に成長していきました。
既にETFが組成されている国では資金が流入してしまっているので、
つまり成長力が高いにも関わらず、一時的な要因で株価が下落し、
更にまだETFが組成されていない国に投資を行うことが出来れば大きな利益を獲得することが出来るのです。
最も魅力的な新興国に投資するおすすめ手法を紹介
先ほど説明したような新興国では外国人への門戸が開かれているものの、
未だ外国人投資家を受け入れる素地ができていないという市場が多いのです。
そのような市場はまだまだ大きな値上がりが見込めません。
最も値上がりが見込める新興国は経済成長力が高い新興国で株式市場が整備されているにもかかわらず、割安に放置されている国です。
私が投資を行っているオリエント・マネジメントではまさに経済成長力が高くて株式市場が整備されているにもかかわらず、株式が割安に放置されている中国に投資を行っています。
そのため、高い利益の獲得が見込まれるのです。
詳しくは以下をご覧いただければと思います。
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-新興国投資信託・ETF解説