資産運用を考え始めると、やはり短い期間で高いリターンを得たい、
という人はとても多いですよね。
そして短期でハイリターンの投資先として、
外国株投資、その中でも主に新興国株式に投資しようと考える方もとても多いです。
そんな新興国株式の購入を考える方々の投資理由が、
「日本は今後インフレが見込まれるので外国に資産を分散したい」
「今後成長が見込まれる新興国株式でリターンを最大化したい」
などが挙げられます。
日本の物価上昇はほぼ確実視されている状況で、
海外に資産を分散しておくことは緊急性の伴うものでもあります。
新興国株式は、まさに日本でいうトヨタ自動車やソフトバンク、
ファーストリテーリングの株式価値が大幅に値上がりしたように、
今後そのような値上がりする可能性のある株式がゴロゴロ眠っている状況です。
海外に資産を分散することに加え、リターンが大きいことが人気の要因となっています。
この記事では、
「新興国株式投資はどのように始めれば良いか？」
「オススメの運用先はどこか？」
について書いていきたいと思います。
そもそも新興国市場が魅力的な市場なのか？
という点については、以下の記事で解説していますので参考にしてみてくださいね。
- 【2021年最新版】新興国株式の今後の見通しを詳しく解説！経済成長に伴い現在割安な株式も大きな伸びが期待できるか？
Contents
そもそもどの国の新興国株式を購入すべきなのか？
まず、新興国株式を購入するにあたり、
どの「国」の株式を購入するかを検討する必要があります。
すでに日本や米国などの先進国に投資をしても、
値段は上がりきっているものがほとんどで、
大きなリターンを狙えるのはベンチャー投資など非常にリスクの高いものに限定されてしまいます。
新興国株式を購入するのであれば、
今後高い角度で成長が確実視されている国の優良銘柄を狙い撃ちすることが非常に大切です。
新興国株式で、2018年時点で注目の国といえば、
東南アジア、南米、個別に見ていくとインド、バングラデシュ、ベトナムが挙げられるでしょう。
今後の世界全体の経済成長から俯瞰して、
どの国がポテンシャルを秘めているのかを見極める必要があるのです。
- 進む中国依存？ベトナム株式投資に向けた経済・政治・財政のファンダメンタルズ分析。経済構造の転換が中期的な課題
- ベトナムの株式市場への投資はおすすめできない！見通しのよい経済と規制緩和で既に株価はバブル気味。
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東南アジアになぜ注目が集まるかというと、
人口が多く、インフラ整備の改善余地が大きく、
今後開発が進むにつれ、豊かな国になっていくことが確実視できます。
しかし、このように経済発展のポテンシャルが高いにも関わらず、
まだまだ株価の時価総額が実態には程遠い形となっています。
この期待値の高い「実態」と時価総額との「ズレ」を狙うことで大きな値幅が取れるということです。
そして、どの国に投資するのかを決めた上で、
各株式銘柄を吟味し、購入していくことになるのです。
ここまでで、どの新興国株式を購入するべきなのか、
ある程度の感覚は掴めたかと思います。
しかし、新興国株式投資の最大の問題点は、
個人投資家の場合にどのように購入すべきかがわからない点にあります。
日本から購入するにも銘柄分析はやはり外国語なので難易度が高いという点もあります。
購入する方法としては、手間を最大まで省くのであれば投資信託購入、
若しくはヘッジファンドで運用を任せるということになります。
以下ではそれぞれの購入方法について解説していきます。
新興国株式投資でまず検討するのが投資信託、しかしリターンは限定的
上記で新興国株式を購入する上で、
個人投資家の場合、
個別銘柄の分析をするための財務諸表の読み込みなどを外国語でする必要があることに触れました。
米国など先進国の株式であれば、
ある程度経済状況も調べやすく、銘柄分析も比較的容易なのですが、
新興国となると市場の変動も大きく、
しっかり企業の活動状況を把握するなど銘柄の中身を理解し、
情報収集し、下落局面となった際にも迅速に動く必要があります。
これらの状況を踏まえ、まず提案されるのが「投資信託」となるでしょう。
大手金融機関が大々的に投資家を募集しているので、まずは投資信託に、という方が非常に多いですね。
確かに投資信託であれば、銘柄選びを個人ですることも省くことができ、運用のプロに資産運用を任せられるメリットがあります。
投資信託の仕組みとしては以下の図の通りです。
個人投資家は証券会社や銀行などが販売する投資信託を購入し、信託銀行などが運用会社の調査の下、運用を実行する形となり、そこで得られたリターンを個人投資家に還元していく形となります。
個人投資家の方々は、日本語の目論見書を読んで、どの投資信託（商品）を購入するのかを決めることになります。
細かい銘柄分析はする必要はありませんが、どの投資信託を選ぶかは個人投資家の判断に依ることになります。
この投資信託選びが非常に重要となりますが、初心者には厳しいのが本音なところです。任せきり、ということはできないので多少手間が掛かるのが現実です。
投資信託のメリットとしては以下の3つに集約されるでしょう。
- 銘柄選択と運用をプロに任せることができる
- 新興国株式の投資信託（商品）の品揃えが豊富
- 少額投資から可能
しかしデメリットとしては以下の2つがあります。
- 手数料が高い
- 運用成績が悪く損失が出てしまうリスクがある
特に、運用成績が悪く損失が出てしまうリスクについては投資信託のビジネスモデルを具体的に理解すれば納得のいくものとなります。
投資信託の利益の源泉は、個人投資家の売買手数料と、信託手数料の2つです。
特に、信託手数料に関しては運用損が出た場合でも個人投資家が支払う必要があるのです。
これを「サラリーマン」が運用しており、
利益を出さなくても手数料で「儲かる」ビジネスモデルを展開しているのです。
固定給を貰っているサラリーマンでは運用成績の向上を本気で目指しませんし、有能な方はすぐに独立ファンドを立ち上げます。
これは投資信託販売会社がどのような商品を展開していても、この点は変わりません。
例えば、三菱ＵＦＪ国際－ｅＭＡＸＩＳバランス（8資産均等型）は国内外株式を組み合わせ、
リターンは3年で4%程度です。
HSBC新BRICsファンドはブラジル、ロシア、インド、中国の４カ国を組み合わせ、
株式投資をしますが、リターンは3年で2%台となります。
リスクのたかそうな新興国に投資している割にはリターンがすくないですよね。
私自身、せっかく伸び代のある新興国株式に投資しながらも、
損失を出される可能性も高く、
さらに信託手数料が取られることから投資信託での運用はやめてしまいました。
おすすめは運用のプロ中のプロ・新興国株投資ヘッジファンドに任せるのが効率的
投資信託を見てきて、意外と手間も掛かるし、手数料も払いたくないと思いませんでしたか？
損失が出ても手数料が掛かる構造ははっきり言って私には理解できるものではありません。
そのようなビジネスモデルであれば、
運用するにあたってリサーチすることにお金をそこまで描けず、
個人投資家をとにかく集めて資金を増やして、
手数料で儲けることがメイン活動になることを余儀なくされるのです。
そこで私は様々な運用先を探してきた結果、
新興国株式、それも割安株を狙ってリターンを大きく出すヘッジファンドの存在を知りました。
その新興国投資ヘッジファンドに関してはランキングなどで詳しく記事を読んでいただければと思うのですが、
メリットは簡単にいえば以下の通りです。
- 売買手数料は投資信託と同様に掛かってくるが、信託手数料に関しては「成果収益」に基づき徴収されるので損失が出た場合は手数料を支払う必要がない。
- 実績のある運用のプロ中のプロに資産を育ててもらうことができる。
- 不況期にもヘッジファンドは損失を最小限に抑える迅速な投資を行う
- 投資の知識が着実に身につく
投資信託との違いとして、信託手数料が「成果主義」となっている点です。
ヘッジファンドとしても、成果を出さなければ利益は出ませんので、
そのぶん意識が投資信託のサラリーマンが運用している形態と比べると意識が大きく異なります。
不況相場も敏感に対応し、損失を最小限に抑えます。
リーマンショック時にもプラス運用した実績のあるヘッジファンドは多々あります。
また、例えば私が資産運用を任せているヘッジファンドのファンドマネジャーは東京大学卒、
トップ外資系投資銀行出身であり、優秀であるからこそ独立し、ファンドを立ち上げているのです。
ヘッジファンドは多くの出資者を集めず、
主に少数の富裕層から資金を集め運用している点も含め、
その分、実際に運用状況を議論できたりと１流の投資の考え方を学ぶことができるメリットもあるのです。
投資信託は多数の個人投資家に詳しく運用の説明している暇はありませんからね。
デメリットとしては、最低出資金が比較的大きいというところです。
私の投資先は500万円からですが、
相談してみればそれ以下でも受けてくれる可能性はあります。
もう少し詳しくヘッジファンドの理解をしたいという方は私のサイトのランキング記事でも紹介していますので、
そちらで確認してみてください。
この記事のまとめ
新興国株式を個人で投資し、リターンを大きくするには甚大な手間とかなりの知識を要するので、
やはりプロに任せるのが一番でしょう。
投資信託とヘッジファンドのメリット・デメリットをそれぞれ鑑みると、500万円などまとまった資金があるのであれば投資信託を選ぶ理由はありません。
少額投資で新興国投資を損が出ても勉強したいというのであれば、投資信託をおすすめします。